ビジネスに特化したクオリティの高いセミナーや研修が見つかる!
会員登録をしてセミナーに申し込むとさまざまな特典が受けられます
     
トップページ  セミナー検索  経営  環境対策/環境ビジネス  「EVシフト」は幻想だった!EV信奉メーカも戦略修正に動く【ライブ配信】

開催日 2024/07/01 (月) 開催地 東京都

~CO2削減の道筋はHEV拡大とdrop in fuel導入による既販車対応~

「EVシフト」は幻想だった!EV信奉メーカも戦略修正に動く【ライブ配信】

主催 株式会社 新社会システム総合研究所 講師 藤村 俊夫 氏 受講料 34,100円   

このセミナーをチェックリストに追加する  セミナーの受付は終了しました
会場受講/ライブ配信/アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)

<第1章>CO2低減は待ったなしの緊急課題!

<第2章>電力のみならず燃料のカーボンニュートラル化なくして2030年までにCO2 48%削減は不可能

<第3章>各国政府の電動化戦略の思惑

<第4章>世界の主要自動車メーカの電動化戦略

<第5章>自動車とdrop in fuelのあるべき将来戦略(顧客のニーズへの対応とCO2削減の両立)

<第6章>まとめ

このセミナーを受講すると、こんなスキルが身につきます

[セミナーで得られる知識]
・エコ社会実現に向けCO2低減は待ったなしの超緊急課題であり、自動車、電力セクターの責務は非常に大きいこと
・パリ協定自主目標、さらに厳しい国連気候行動サミットの目標を達成するために必要な、CO2基準強化の考え方
・新車のCO2は基準強化で対応し既販車の、CO2削減には炭化水素系のカーボンニュートラル燃料(drop in fuel)が必要であること
・電動車では、技術完成度とユーザーニーズを考慮するとHEV/PHEVが現実解であり、EVは超小型のLSEVと高級車で2極化すること

セミナーの対象者はこんな方です

[セミナー参加対象者]
・自動車関連企業の経営者、役員の方     ・自動車関連企業で技術・経営戦略を立案されている方
・自動車のCO2削減に興味のある若手技術者  ・気候危機に関心のある方
  特典
開催日時 2024/07/01 (月)     13:00~ 16:30    

他の開催日・開催場所(同じ都道府県内)で探す    
申込み期間  ~ 2024/06/30
主催会社 株式会社 新社会システム総合研究所
この主催会社の他の最新セミナーを見る    
定員 60名
受講料 34,100円 (ライブ配信の申込)
開講場所 ・会場名: SSK セミナールーム
・住所: 〒105-0003 東京都港区西新橋2-6-2 ザイマックス西新橋ビル4F
・交通アクセス: ●JR新橋駅より徒歩5分[烏森口]●都営地下鉄内幸町駅より徒歩3分[A3出口](三田線)
講師
藤村 俊夫 氏 講師写真

藤村 俊夫 氏  (フジムラ トシオ)

愛知工業大学 工学部 客員教授  [元トヨタ自動車(株)] 博士(工学)

1980年に岡山大学大学院工学研究科修士課程を修了し、トヨタ自動車工業入社。入社後31年間、本社技術部にてエンジンの設計開発に従事し、エンジンの機能部品設計(噴射システム、触媒システムなど)、制御技術開発およびエンジンの各種性能改良を行った。2004年に基幹職1級(部長職)となり、将来エンジンの技術開発推進、将来エンジンの技術シナリオ策定を行う。2011年に愛知工業大学工学部に出向(その後2015年に転籍)し、機械学科教授として熱力学、機械設計工学、自動車工学概論、エンジン燃焼特論の講義を担当。2018年4月より愛知工業大学工学部客員教授となり、同時にTouson自動車戦略研究所を立ち上げ、自動車関連企業の技術顧問、技術コンサルティング、自動車技術動向関連の寄稿、エンジン関連書籍の執筆、各種セミナー、講演会などを行う。

活動(研究歴、所属学会、著書など) 2001年「ディーゼル新触媒システム(DPNR)」で日経BP賞技術賞エコロジー部門賞受賞。2003年「ディーゼルPM、NOx同時低減触媒システムDPNR」で日本機械学会技術賞受賞。自動車技術会 代議員/論文校閲委員、日本機械学会( 2017年3月までエンジンシステム研究会主査) 。著書 サーマルマネージメント材料技術(サイエンス&テクノロジー2019年7月)他。
カリキュラム、
プログラム
[重点講義内容]
地球温暖化による気候変動が、人類の生活に甚大な影響をおよぼし脅威を増す中、産業革命以降の平均気温は既に1.48℃上昇した。2019年9月の国連気候行動サミットにおいて、パリ協定で合意した『平均気温上昇2℃以下とし1.5℃を努力目標』では気候危機の連鎖を食い止めることはできないとの解析結果をもとに、『1.5℃以下必達』に改めることが各国に提案された。先進国、新興国の大半は、2023年に国連の研究機関であるIPCCの6次レポートで提示された『2030年までにCO2を2019年比で48%削減、2050年に排出ゼロ』をコミットしたものの、最大の排出国である中国や、インドは未だに見直しをおこなっていない。
持続可能な社会の実現に向け、CO2削減は待ったなしの緊急課題であることは自明であり、自動車産業のみならず、エネルギー、電力などすべての産業は環境改善と経済成長を目指した変容が必要になる。自動車は世界全体の排出量330億トンの内18%を占めるが、各国政府のEVシフトによる対応は「木を見て森を見ず」の偏った愚策とも言える。自動車のCO2削減は、新車のみならず既販車を含めた保有車全体が対象となる。そのため、あと6年という短い期間でCO2 48%削減というハードルは、2050年カーボンニュートラル達成よりもはるかに高い。2030年に新車の100%をEVにしても、保有車ベースで48%削減は不可能な上、LCAでカウントすればEVのCO2削減効果はHEVと大きな違いは無い。EVのCO2排出量が、HEVなどに比べはるかに少ないという大義は、既に崩壊しているのである。
自動車業界では、2016年くらいからCO2削減の手段として「EV(電気自動車)シフト」が叫ばれるようになった。理由は、中国におけるEV補助金の開始や、VW社のディーゼルゲートに端を発したEVへの大転換表明、欧米中のZEV規制強化だ。一方で、筆者は「走行中に排出ガスが出ないという理由で、電力の供給能力や排出係数、お客様にかける負荷(コストや航続距離他)など、多くの課題について詳細に分析することもなく、短絡的にEVを誘導することは愚策に他ならない」と述べてきた。ここにきて、その指摘内容がようやく現実味を帯びてきたように思える。EVはCO2削減目標達成の1手段となり得ても、救世主にはなれない上、顧客に価格を含め多くの負担を強いる製品であることを、多くの人々が気付き始めたのである。そこから、目を背けたがるのは、CO2削減に真剣に向き合わず、己の利害得失しか追求しない政治家達である。EV信奉メーカでさえも、企業の存続をかけ戦略を見直さざるを得なくなっているにも関わらずだ。
2030年までの6年間でCO2 48%達成するには、①新車のCO2基準を強制力のある規制とし削減率を大幅に強化する ②炭化水素系のカーボンニュートラル燃料(drop in fuel)の市場導入による、既販車を含めたCO2削減 ③電動車の全方位戦略(適時・適地・適車)、これら3つを、政府、自動車業界、エネルギー業界は一体となり、危機感をもって進めなければならない。本セミナーでは、「EVシフトの危うさ」を、事実に基づき検証するとともに、CO2削減に関わる課題と目標達成に向けての対応策および道筋を提示したい。

※事前に、セミナー講師へのご期待、ご要望、ご質問をお受けしております。
可能な限り講義に盛り込んでいただきますので
お申込フォームの質問欄を是非ご活用ください。
お知らせ -受講料-
1名につき 34,100円(税込)
同一団体より複数ご参加の場合、2人目以降 27,500円(税込)

※お客様のご都合でキャンセルされる場合は、 開催1週間前までにお申し出ください。
その後のキャンセルは、お申し受けできませんのでご了承ください。

■ライブ配信について
<1>Zoomにてライブ配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用URLとID・PASSを開催前日までにお送り致しますので、開催日時にZoomへご参加ください。

■アーカイブ配信について
<1>開催日より3~5営業日後を目安にVimeoにて配信致します。
<2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、視聴用URLをお送り致します。
<3>動画は公開日より2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴頂けます。

※会場又はライブ配信受講者様で、アーカイブ配信もご希望の場合は
 追加料金11,000円(税込)で承ります。
 ご希望の場合は備考欄に「アーカイブ配信追加受講希望」と記入ください。
※複数名でお申込の際は、アーカイブ配信追加受講者様の各ご芳名を備考欄に
 追記をお願い致します。
  • このセミナーについて質問する
  • このセミナーに申し込み

他にもこんなセミナーがあります

掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。
著作権は株式会社ファシオまたはその情報提供者に属します。